税理士ブログ

2016年9月30日|カテゴリー「大森のブログ
今年も残すところあと3カ月です。
早いですねー。

最近総務の仕事とはと考える機会が増えました。

下調べや下準備をしっかりしていい結果を出そうとしても結果が出ないときもあり、へこむことも多々あります。
しかし、失敗した経験は今後自分のためになると思うので「なぜ失敗したのか」「どうすればうまくいくか」
反省点をまとめて資料に残すようにしています。

以前、読んだ本に「小目標の設定で仕事は効率よくできる」と書いてありました。
そのことを自分に重ね合わせてみると、私は大目標の設定はしていても、小目標は設定していないことに気づき、さっそく実践してみると確かに効率よく時間を使うことができました。
やはり本を読むと勉強になります

総務の仕事を通して、どうすればお客様に満足してもらえるか、どうすればお客様の期待以上の成果が出せるか、
試行錯誤の毎日です。





2016年9月27日|カテゴリー「大森のブログ
最近は雨の日が多いですね
明日も雨が降るそうです。雨の日は、雨で視界が悪く渋滞もしているので車通勤の方はより一層気を付けて
運転してください。

さて今日は日本の一流企業の一つである「日清食品HD」について書いていこうと思います。
日清食品HDは皆さんご存じのとおり日清食品を中心とする食品グループの持株会社です。

日清食品創業者である安藤さんは、ラーメン屋に並ぶ長い行列を見て、インスタントラーメンの開発に取り組んだそうです。
58年に発売し、大ヒットした世界初のインスタントラーメン「チキンラーメン」は、日本の国民食となりました。
その後発売された世界初のカップ麺「カップヌードル」は、爆発的な売れ行きとなり、今では知らない人はいない
といっても過言ではないほど知名度の高い商品になりました。

小さいころから日清食品の食品は身近にありましたので、いつの間にか当たり前になっていましたが
おなかが減ったとき簡単かつ短時間で調理ができる食品は本当に便利だと改めて感じました。
私が知っている日清食品の商品で最も感銘を受けたのは電子レンジでご飯が炊ける商品です。
この商品が発売されたのは小学生の頃であったと思うのですが、小学生ながらとても驚いたのを覚えています。

試行錯誤を繰り返し、日々成長を重ねる日清食品の魅力を改めて実感しました。
これからも日清食品の新商品発売を楽しみにしています
2016年9月21日|カテゴリー「大森のブログ
おはようございます
今日は質疑応答でありませんが、よろしければ読んでいってください!

弊社は明日から4連休をいただきます。
私は4連休のうち遊ぶのは2日ほどで、後半は勉強に追われます。
現実を受け止めしっかり頑張ります。笑


さて、先日役職の話になったとき役職の順番がわからなかったので、今日は一般企業で多く使われている役職
について書いていこうと思います。


【一般企業で多く使われている役職】

会長(取締役会長)
社長(代表取締役社長)

副社長(代表取締役副社長、取締役副社長)

専務(取締役専務、代表取締役専務)
常務 (取締役常務)
監査役
執行役員
本部長または事業部長
部長
次長
課長
係長
主任


となるそうです。
順番がわからなくなったときは、この記事を読んで自己研鑽に励んでいただければと思います。

2016年9月20日|カテゴリー「税金Q&A〈医療費〉

【問】

自己所有の自動車で通院する場合には、通院のための走行距離を基に計算したガソリンの消費量から換算したガソリン代とか、駐車場の料金は、医療費控除の対象になるのでしょうか。

【答】

医療費控除の対象となる通院費は、医師等による診療等を受けるため直接必要なもので、かつ、通常必要なものであることが必要とされており、この場合の通院費は、電車賃やバス賃などのように人的役務の提供の対価として支出されるものをいうものとして取り扱われています。
したがって、自家用車で通院する場合のガソリン代や駐車場の料金は、医療費控除の対象とはなりません。
2016年9月16日|カテゴリー「税金Q&A〈住宅借入金等特別控除〉

【問】

平成16年6月に勤務先から転勤命令があり、税務署長に届出書を提出しないまま転居しました。 この場合、住宅借入金等特別控除の再適用を受けることはできないのでしょうか。

 【答】

住宅借入金等特別控除の再適用が認められるためには、家屋を居住の用に供しなくなる日までに、「転任の命令等により居住しないこととなる旨の届書」を、家屋の所在地を所轄する税務署長に提出することが一つの要件とされていますが、家屋を居住の用に供しなくなる日までに届出書の提出がない場合であっても、その提出がなかったことについてやむを得ない事情があると認められるときには、その届出書の提出があった場合に限り、住宅借入金等特別控除の再適用が認められることとされています。

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